あまりお金がなくて大金をかけられない普通の人の少額投資ブログ 
楽天証券が提供するスマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow®」が、2026年2月に累計200万ダウンロードを突破しました。2025年6月に100万ダウンロードを達成してから、わずか約8カ月でさらに100万ダウンロードを積み重ねた形です。この急速な広がりは、多くのユーザーが「iGrow®」の利便性や機能を高く評価していることを示しています。
「iGrow」でできること：NISAから楽天ポイントまで一括管理
「iGrow®」は、投資が初めての方でも安心して資産づくりを始められるよう設計されたアプリです。主な機能として、以下のような点が挙げられます。
投資信託の購入・積立設定: 投資信託の買い付けや積立設定をアプリ内で完結できます。
- 投資信託とは: 多くの投資家から集めたお金をプロが運用し、その成果を投資家に分配する金融商品です。
保有商品の管理: 投資信託だけでなく、楽天証券で保有しているすべての商品や楽天銀行の預金残高をまとめて管理できます。
資産推移の確認: 自身の資産がどのように変化しているかを一目で確認できるため、長期的な視点での資産形成に役立ちます。
NISA（ニーサ）対応: NISA口座での投資信託の購入・積立設定も可能です。
- NISAとは: 少額投資非課税制度のことで、通常、投資で得た利益には税金がかかりますが、NISA口座で投資した場合は一定額まで非課税になる制度です。
楽天ポイントの確認: 保有する「楽天ポイント」もアプリ内でまとめて確認できます。
業界初の機能も！配当・分配・利金管理で未来の資産を見える化
2025年6月27日には、配当・分配・利金の管理機能が新たに追加されました。これにより、受け取った金額だけでなく、年間で得られる予想金額（株式の配当金と債券の利金が対象）も一目で確認できるようになり、これは業界初（※1）の機能です。
配当金: 企業が得た利益の一部を株主に分配するお金です。
分配金: 投資信託の運用益を投資家に分配するお金です。
利金: 債券の利子として支払われるお金です。
この機能により、将来の資産計画をより具体的にイメージしやすくなり、多くの利用者から好評を得ています。
なぜ「iGrow」は選ばれる？利用者からの声に学ぶ魅力
「iGrow®」が多くのユーザーに選ばれる理由として、以下のような点が挙げられます。
一目でわかるデザイン: 自身の資産状況が可視化され、積立投資の継続を後押ししてくれると評価されています。
「かんたんまとめ買い」: 楽天証券が選んだファンドセットを利用することで、投資初心者でも簡単に分散投資を始められます。
- 分散投資とは: 一つの商品に集中せず、複数の商品に分けて投資することでリスクを軽減する戦略です。
配当・分配機能の充実: 受け取った金額だけでなく、今後の予想も確認できる点が喜ばれています。
見やすいポートフォリオ画面: 毎日ログインして資産状況を確認するユーザーもいるほど、視覚的な分かりやすさに定評があります。
- ポートフォリオとは: 投資家が保有している金融商品の組み合わせのことです。
楽天証券の今後の展望：資産づくりの伴走者として
楽天証券は、国内証券会社で最多の証券総合口座数（※4）と業界No.1のNISA口座数（※5）を誇ります。今後も「資産づくりの伴走者」として、多様化するお客様に適した新しいサービスやツールを提供し続けることで、お客様のFinancial Well-being（経済的な幸福）を実現し、より豊かな人生を歩んでいけるよう最大限のサポートに努めていくとしています。
楽天証券「iGrow」を始めるには？
「iGrow®」アプリは、App Storeのファイナンス部門で5日間連続1位を獲得する（※3）など、その使いやすさから高い評価を得ています。投資を始めてみたい方、現在の資産管理をもっと手軽にしたい方は、ぜひ「iGrow®」をチェックしてみてはいかがでしょうか。
詳細はこちらから:
※1：主要ネット証券（口座数上位5社：SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5社：SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で比較（2026年2月18日現在、楽天証券調べ）
※2：予想金額の表示は株式の配当金と債券の利金が対象で、投資信託の分配金は対象外。表示される予想金額は、実際の受取額とは異なる場合があります。
※3：2024年12月26日～同年12月30日の期間、data.aiのデータをもとに、楽天証券にて集計。
※4：各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村證券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数。
※5：金融庁「NISA口座の利用状況調査（令和7年6月末時点）」および各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計。
