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投資信託のクレカ積立が月間1,000億円突破！その魅力とは？
SBI証券のクレジットカード決済による投資信託の積立サービス（通称：クレカ積立）が、月間の積立設定金額で1,000億円を突破したことが発表されました。このサービスは、投資信託をクレジットカードで毎月自動的に購入できる仕組みで、その手軽さとポイントが貯まるお得さから、多くの投資家から注目を集めています。
投資信託とは、簡単に言うと「プロにお金を預けて運用してもらう金融商品」のこと。少額から始められ、分散投資もできるため、投資初心者にとっても始めやすい選択肢の一つです。さらに、クレカ積立を利用することで、投資をしながらクレジットカードのポイントも貯められるため、二重のメリットがあります。
投資初心者が知りたい「クレカ積立」の基本
「クレカ積立」とは、クレジットカードを使って毎月決まった金額で投資信託を積み立てる方法です。忙しい方でも一度設定すれば自動的に投資が続き、入金の手間が省けるのが大きなメリットです。
例えば、毎月1万円分の投資信託をクレカ積立で買うと、その1万円に対してクレジットカードのポイントが付与されます。普段のお買い物でポイントが貯まるのと同じように、投資でもポイントがもらえるので、効率よく資産形成を進められます。
SBI証券のクレカ積立が選ばれる3つの理由
SBI証券のクレカ積立が月間1,000億円を突破した背景には、いくつかの魅力的なサービスがあります。
1. 豊富な提携カードとポイント還元
SBI証券は、タカシマヤカードや三井住友カードをはじめ、計8社のクレジットカード会社と提携しています。これにより、利用者自身のライフスタイルに合ったカードを選び、積立額に応じたポイントを受け取ることが可能です。
提携カードの例：
- タカシマヤカード（2020年7月開始）
- 三井住友カード（2021年6月開始）
- 東急カード（2022年4月開始）
- アプラスカード（2022年9月開始）
- UCSカード（2022年12月開始）
- 大丸松阪屋カード（2023年2月開始）
- オリコカード（2023年5月開始）
- JCBオリジナルシリーズ（2025年5月開始）
2. 投資信託の保有でもポイントが貯まる「投信マイレージサービス」
SBI証券では、投資信託を保有しているだけで毎月ポイントがもらえる「投信マイレージサービス」を提供しています。これは、投資信託の保有金額に応じてポイントが貯まる仕組みで、長期で投資を続けるほどお得になります。
付与率は、月間平均保有金額が1,000万円未満で通常銘柄0.10%、SBIプレミアムセレクト銘柄0.15%、1,000万円以上では通常銘柄0.20%、SBIプレミアムセレクト銘柄0.25%と設定されています。これにより、投資信託を長く保有するメリットがさらに高まります。
3. 業界最多水準の投資信託取扱本数とマルチポイント戦略
SBI証券では、業界最多水準となる2,600本以上の投資信託を取り扱っており、人気の「SBI・Vシリーズ」や「eMAXIS Slimシリーズ」といった低コストインデックスファンドから、アクティブファンドまで幅広い選択肢があります。2026年1月14日時点では、NISAの成長投資枠で1,494本、つみたて投資枠で282本が選べます。
さらに、Vポイント、Pontaポイント、dポイント、JALのマイル、PayPayポイントといった5種類のポイントから好きなものを選んで貯めることができる「マルチポイント戦略」も魅力です。貯まったVポイントとPontaポイントは、1ポイント＝1円分として投資に使うことも可能です。
投資を始めるならSBI証券も選択肢に
SBI証券は、「顧客中心主義」の経営理念のもと、「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」を提供することを目指しています。今後もオープンアライアンス戦略を加速させ、個人投資家の資産形成をサポートしていく方針です。
クレカ積立や投信マイレージサービスなど、お得で便利なサービスを活用することで、投資初心者でも無理なく資産形成を始められるでしょう。詳しい情報は、SBI証券のウェブサイトで確認できます。
- SBI証券のポイントサービス詳細はこちら: https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_home&cat1=home&cat2=service&dir=service&file=home_point_01.html
投資に関するご注意事項
投資にはリスクが伴います。各商品には価格変動リスクや為替変動リスクなどにより損失が生じる可能性があります。また、商品によっては所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。投資を行う際は、SBI証券ウェブサイトの当該商品ページや契約締結前交付書面等をよくご確認いただき、ご自身の判断と責任において行ってください。
