投資初心者が知りたい!なぜ今、ベトナム株が注目されているの?
「海外投資」と聞くと難しく感じるかもしれませんが、今、東南アジアのベトナムが世界中の投資家から熱い視線を浴びています。その理由は、まるで日本の高度経済成長期を思わせるような、目覚ましい経済成長を続けているからです。
過去25年間で人口は約1.3倍に増え、最近の実質GDP(国内総生産)成長率は8%台を記録。これは、ベトナムという国全体がどんどん豊かになっている証拠です。株式市場も発展が著しく、取引開始から現在までに時価総額(市場全体の株の価値)は約1万倍にも拡大し、昨年には「新興国市場」への格上げも発表されました。
このような成長を続けるベトナム市場に焦点を当て、投資活動をサポートする『ベトナム投資サポートプログラム』が2026年2月2日より開催されました。

「ベトナム投資サポートプログラム」で海外投資を始めよう
このプログラムは、ベトナム株に興味があるけれど、何から始めたら良いか分からないという投資初心者の方にも分かりやすいように、多角的な情報提供を通じてサポートします。口座の有無に関わらず誰でも参加できるのが特徴です。具体的には、以下の2つの柱で構成されています。
レポートとショート動画で学ぶ!ベトナム株の「銘柄選び」
投資で重要な「銘柄選び」(投資する株式を選ぶこと)をサポートするため、「ベトナム株式厳選30銘柄レポート」の2026年度版が先着500名にプレゼントされます。さらに、レポートに申し込んだ方限定で、アナリストが厳選した銘柄を紹介するショート動画も視聴可能です。
申込期間: 2026年2月2日(月)~2026年4月30日(木)
定員: 先着500名(定員に達し次第終了)
ショート動画公開期間: 2026年2月17日(火)~3月31日(火)(視聴は2026年5月15日17時まで)
申込フォーム: https://www.aizawa.co.jp/lp2/vie-program_2026.html#form
無料セミナーでベトナム株の「今」を知る!プロの解説を聞いてみよう
ベトナム経済の構造変化をふまえ、今後どのような「セクター」(特定の産業分野や業種のこと)に注目すべきかを解説するセミナーが開催されます。このセミナーでは、参加者から解説してほしい銘柄も募集するとのことです。
また、YouTubeではベトナム投資における「長期・分散・積立」の考え方について解説した動画も公開予定です。「長期・分散・積立」とは、短期間での売買ではなく長い期間をかけて資産を育てる「長期」、一つの銘柄に集中せず複数の銘柄に分けて投資する「分散」、定期的に一定額を投資し続ける「積立」という、投資戦略の基本的な原則です。詳細は特設サイトで確認できます。
セミナー概要
タイトル: 転換点を迎えたベトナム株 ― 経済構造の変化と投資チャンス
日程: 2026年4月11日(土) 10:30~12:00
開催形式: Web開催(ZOOM)
参加費: 無料
定員: 300名(定員に達し次第受付終了)
セミナー登壇者紹介
今井正之氏
アイザワ証券株式会社 市場情報部 所属。国際公認投資アナリスト(CIIA)・CFP・一級ファイナンシャルプランニング技能士の資格を持ち、米国やベトナムなどの外国市場分析を担当しています。豊富な現地調査経験に基づいた独自の視点から情報発信を行い、テレビ番組『ストックボイス 東京マーケットワイド』にもレギュラー出演中です。

チン バー フィ氏
アイザワ証券株式会社 市場情報部 所属。2020年にアイザワ証券に入社後、営業職、債券トレーダー、国内エクイティの経験を積み、現在は市場情報部でベトナムとアメリカの株式市場を中心に企業研究や市況発信を行っています。

アイザワ証券株式会社について
アイザワ証券株式会社は、「より多くの人に より豊かな生活を」というパーパス(企業の存在意義)のもと、「資産運用・資産形成を通じて お客さまとそのご家族の人生の伴走者となる」ことをビジョンに掲げています。顧客一人ひとりに寄り添ったサービス提供に努め、時代の変化や多様なニーズに対応しながら、新たな挑戦と変革を重ねています。また、教育機関や地方自治体との連携を通じて、地方創生・地域活性化にも積極的に取り組んでいます。

商号等: アイザワ証券株式会社
金融商品取引業者: 関東財務局長 (金商) 第3283号
本店所在地: 東京都港区東新橋一丁目9番1号 東京汐留ビルディング
代表者名: 代表取締役社長 藍澤 卓弥
事業内容: 金融商品取引業
資本金: 30億円
設立: 2021年4月1日(前身の旧藍澤證券は1918年(大正7年)7月7日創業)
加入協会: 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
投資に関する留意点
金融商品等への投資には、各商品で定められた手数料や諸費用がかかる場合があります。また、金融商品等は価格の変動により損失が生じる可能性があります。取引を行う際は、必ず当該商品の契約締結前交付書面等をよくお読みください。
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