あまりお金がなくて大金をかけられない普通の人の少額投資ブログ 
1万人調査で判明！社会に出る前に知りたかった金融知識ランキング
「社会に出る前にどんな金融教育を受けたかったですか？」という質問に対し、最も多くの人が挙げたのは「年金、健康保険、税金、税制」で27.8%でした。これは、社会生活を送る上で避けて通れない基本的な知識であり、その重要性を改めて認識させられます。
次に多かったのは「資産の運用方法（株式、投資信託等）」の25.4%、「家計管理、生活収支、貯金」が23.0%と続きます。これらの項目も2割を超える回答率を得ており、多くの人が将来を見据えた資産形成や日々の家計管理に関心を持っていることがうかがえます。
一方で、今回の調査で最も回答率が高かったのは「受けたい金融教育はない」の35.3%でした。3人に1人以上が、早期からの金融教育の必要性を感じていないという結果は、金融知識の重要性に対する意識の差を示していると言えるでしょう。
投資経験の有無で大きく変わる！金融教育への意識
この調査結果を、株式投資に取り組んでいる人とそうでない人に分けて分析すると、金融教育への意識に大きな違いが見られました。
株式投資に取り組んでいる人たちは、そうでない人たちに比べて、すべての項目で金融教育への回答率が大幅に高くなっています。特に「為替、日本経済、世界経済」「利回り、複利」「資産運用の必要性」といった項目では、回答率が2倍以上の差となっていました。
利回りとは、投資した金額に対して、どれくらいの利益が出たかを示す割合のことです。
複利とは、運用で得た利益を元本に加えて、さらに運用する仕組みを指します。利益が利益を生むため、雪だるま式に資産が増えやすいとされています。
株式投資に取り組んでいる人では、「資産の運用方法（株式、投資信託等）」が36.7%で最も高い回答率を得ており、投資経験があるからこそ、その知識の重要性を強く感じていることがうかがえます。これに対し、株式投資に取り組んでいない人では「受けたい金融教育はない」という回答が43.8%と、約3倍近い差がありました。
年収が高い人ほど金融教育を求める理由とは？
さらに、世帯年収別の比較分析では、年収が高い人ほど金融教育の必要性を強く感じている傾向が見られました。
特に「資産運用の必要性」「資産の運用方法（株式、投資信託等）」「利回り、複利」「為替、日本経済、世界経済」といった資産運用に関わる項目で、年収による回答率の差は顕著です。例えば、「利回り、複利」や「為替、日本経済、世界経済」では、世帯年収300万円未満の人と1000万円以上の人との間で、回答率に2倍近い差が出ています。
一方、年収が低くなるほど「受けたい金融教育はない」と回答する割合が高くなる傾向がありました。世帯年収300万円未満の人では43.3%がこの回答を選んでおり、1000万円以上の人の29.6%と比較すると約1.5倍の差があります。
投資初心者が今から始めるべき金融知識の学び方
NISAなどを活用した資産運用が注目され、高校の授業でも「資産形成」が必修化されるなど、金融教育の重要性は増しています。
今回の調査で最も多くの人が知りたかったと回答した「年金、健康保険、税金、税制」は、社会人としての生活の基盤となる知識です。これらを理解することは、家計管理や将来設計において非常に重要です。
また、株式投資に取り組む層や世帯年収が高い層が、資産運用に関する教育の必要性を強く感じているのは、日々の生活でそれらの知識に触れる機会が多く、そのメリットを実感しているからかもしれません。
「社会に出てから学べばいい」という考え方もあるかもしれませんが、金融に関する知識は、知らないことによるデメリットや損失のリスクを避けるためにも、早いうちから触れておくことが大切です。
オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」は、多くの人が適切な金融教育の機会に出会い、必要な知識を得ることで、人生をより良いものにできるよう、さまざまな啓発活動と情報配信に努めています。過去の調査結果や詳しい集計データは、以下のページで参照できます。
同スクールの講師である窪田剛氏は、アルバイトで貯めた30万円を元手に株式投資を始め、億を超える資産を築いた経験を持ちます。窪田氏は「株式投資は、人生と向き合い、社会と向き合い、一人ひとりがより良い世界を作っていくための手段として、誰もが真剣に学ぶ価値のあるものだと考えています」と述べています。
窪田剛氏のプロフィールや活動については、以下のリンクから確認できます。
「株の学校ドットコム金融教育研究所」では、金融教育を必要とする学習者がライフステージやライフプランに合わせた適切な教育者に出会えることを目的とした調査・研究を行っています。
金融知識は、個人の人生をより豊かにするための重要なツールです。この調査結果が、多くの方々が金融教育に関心を持つきっかけとなれば幸いです。
株式会社トレジャープロモートの企業情報については、以下のリンクから確認できます。
